管理会計・資金計画を試す
売上から、次期に残せる資金まで。
売上から変動費を引き、粗利から人件費とその他固定費を引くと利益になります。そこから税金、減価償却、返済、投資をつなぎ、自社の数字で次期の経営余力を確かめます。
まずは例を切り替えて、自社の数字へ
まずは黒字、資金不足、投資、固定費の例を切り替え、利益と資金の関係を見比べてください。「自社の数字で試す」を開くと、同じ1年間の売上や費用を入力できます。目標利益や残したい資金からの逆算もでき、構成図と計算結果が連動して変わります。
売上から、次の経営余力まで
自社の数字で、利益の先まで。
01 まずは、事例で違いを見てみる
売上1億円、利益1,000万円。税金・返済・投資のあと、400万円が残る基本の例です。
売上から生まれる粗利
8,000万円粗利率 80%固定費を引いた利益
1,000万円固定費 7,000万円次期へ残せる資金
400万円税金・返済・投資を反映した増加分02 この事例を、自社の条件に変えてみる
分かる数字から入力できます。利益や残したい資金からの逆算も。
売上が、どこへ分かれるか
- 売上10,000
- 変動費2,000
- 粗利8,000
- 変動費2,000
- 固定費7,000
- 利益1,000
- 変動費2,000
- 人件費4,000
- その他固定費3,000
- 利益1,000
利益と、手元に残る資金は違う
計算式と、このシミュレーションの前提
利益が生まれるまで売上 − 変動費 = 粗利
粗利 −(人件費 + その他固定費)= 利益
資金が残るまで利益 − 税金 + 減価償却費
− 借入元本の返済 − 設備投資 = 次期へ残せる資金
- 年額・万円で期間をそろえます。「粗利」は売上から変動費を引く管理会計上の定義です。
- 減価償却費はその他固定費に含めたうえで足し戻します。足し戻し欄を変えても、固定費は自動では変わりません。
- 税率は説明用の仮定です。実際の税額が分かる場合は直接指定してください。
- 期首現預金、運転資金の増減、新規借入、配当、消費税などは含みません。表示額は預金残高ではなく、この期間の簡略的な資金増減です。
- 逆算は選んだ条件を固定した試算です。費用がマイナスになるなど成立しない条件は、入力欄でお知らせします。表示は小数第2位まで、計算は丸める前の値を使います。
入力した金額は保存・送信されません。ページを再読み込みすると初期値に戻ります。
初期値の例:売上から残る資金まで
下の表は、入力操作と連動しない説明用の例です。売上1億円、変動費2,000万円、人件費4,000万円、その他固定費3,000万円から利益1,000万円を求め、税率30%、減価償却200万円、借入元本の返済300万円、設備投資200万円を反映しています。
| 売上 | 10,000万円 |
|---|---|
| 変動費 | −2,000万円 |
| 粗利(売上 − 変動費) | 8,000万円 |
| 人件費 | −4,000万円 |
| その他固定費(減価償却費を含む) | −3,000万円 |
| 税引前利益 | 1,000万円 |
| 税金 | −300万円 |
| 税引後利益 | 700万円 |
| 減価償却の足し戻し | +200万円 |
| 借入元本の返済 | −300万円 |
| 設備投資 | −200万円 |
| 次期へ残せる資金 | 400万円 |
次期へ残せる資金 = 税引後利益700万円 + 減価償却200万円 − 借入元本の返済300万円 − 設備投資200万円 = 400万円
このダッシュボードでは、管理会計の簡略モデルとして「売上 − 変動費」を粗利と呼びます。決算書の売上総利益とは費用の区分が異なる場合があります。固定費は人件費とその他固定費の合計とし、営業外損益などは分けずに税引前利益を求めています。
減価償却費は、利益を求める際にその他固定費へ含めた分を、現金支出を伴わない費用として足し戻します。借入返済に入力するのは元本だけです。支払利息は費用側に含めます。
税金は、プラスの利益に指定税率を掛ける概算と、税額の直接入力を選べます。税額を確定する計算ではありません。また、期首現預金、売掛金・買掛金や在庫による運転資金の増減、新規借入、配当、消費税などは含まないため、結果は実際の預金残高とは異なります。
利益ではなく、次の判断から考える
返済、設備更新、採用、手元資金としていくら必要か。その目標から必要利益や必要売上を逆算すると、会計の数字を行動につなげられます。
管理会計・データ活用の支援内容を見る →